「自分は大丈夫」という考えが一番危険
「まだ若いから病気にはならない」「健康だから保険は必要ない」と考えている人は少なくありません。実際に保険へ加入していない理由として、「毎月の保険料がもったいない」「今は貯金を優先したい」という声も多く聞かれます。
しかし、病気や事故は年齢に関係なく突然やってきます。昨日まで元気だった人が交通事故に遭ったり、健康診断で重大な病気が見つかったりすることは珍しくありません。
医療費には公的な制度がありますが、それだけですべての費用をまかなえるわけではありません。入院中の食事代や差額ベッド代、仕事を休んだことによる収入減少など、公的保障の対象外となる費用も数多くあります。
万が一に備える保険は、「使わないこと」が理想です。しかし、必要になったときに加入していなければ、その負担はすべて自分や家族が背負うことになります。
実際にあった高額請求のケース
例えば、30代の会社員が交通事故で大けがを負い、約2か月間入院したケースでは、治療費そのものは公的医療保険や高額療養費制度によって自己負担が軽減されました。
しかし、それ以外にも個室を利用した差額ベッド代、家族の交通費、日用品の購入費、食事代など、さまざまな費用が発生しました。さらに、仕事を長期間休んだことで収入も減少し、家計への影響は決して小さくありませんでした。
また、40代でがんと診断されたケースでは、手術だけで終わらず、抗がん剤治療や通院治療が長期間続きました。医療費以外にも通院の交通費や仕事を休むことによる収入減少が重なり、数百万円単位の経済的負担になったというケースもあります。
こうした費用は、医療費だけを考えていると見落としがちです。そのため、実際に病気や事故を経験した人ほど「保険に入っていて助かった」と感じることが多いのです。
公的保障だけでは足りない理由
日本には健康保険制度や高額療養費制度があり、医療費の自己負担を軽減してくれます。そのため、「民間の保険はいらないのでは？」と考える人もいます。
しかし、公的保障には対象外となる費用があります。
例えば、先進医療を受けた場合の技術料や差額ベッド代、入院時の雑費、家族の宿泊費や交通費などは自己負担になるケースがあります。また、自営業やフリーランスの場合は会社員のような手厚い休業補償がないため、仕事を休めばそのまま収入が減ってしまいます。
さらに、住宅ローンや教育費など毎月の固定費は、病気になったからといって止まるわけではありません。
だからこそ、公的保障を理解したうえで、不足する部分を民間の保険で補うという考え方が重要なのです。
保険があることで得られる安心とは
保険の最大の役割は、お金を増やすことではなく、「突然の大きな出費に備えること」です。
例えば、医療保険で入院給付金を受け取れれば、治療費以外の生活費や交通費にも充てられます。就業不能保険であれば、長期間働けなくなった場合の生活費を補うことができます。生命保険は、自分に万が一のことがあった際に、残された家族の生活を支える大切な保障です。
保険料は毎月支払う必要がありますが、大きなリスクを少ない負担でカバーできるのが保険の魅力です。
「もし何かあったらどうしよう」という不安を軽減できることも、保険が持つ大きな価値の一つと言えるでしょう。
後悔する前に、自分に合った保険を考えよう
保険は、病気や事故が起きてから加入することはできません。健康状態によっては加入が難しくなったり、希望する保障を受けられなかったりする場合もあります。
だからこそ、元気なうちに備えておくことが重要です。
すべての人に高額な保険が必要というわけではありません。独身なのか、家族がいるのか、住宅ローンがあるのかなど、それぞれの生活環境によって必要な保障は異なります。
まずは現在加入している保険の内容を確認し、本当に必要な保障が備わっているか見直してみましょう。加入していない方も、一度保険相談を利用して、自分にはどのような保障が必要なのかを知るだけでも大きな価値があります。
「もっと早く考えておけばよかった」と後悔する前に、将来の安心のために今できる備えを始めてみてはいかがでしょうか。保険は、万が一のときだけでなく、大切な家族と未来を守るための心強い味方になってくれます。
